「好きを武器に」がエントリーシートを席巻――採用担当者「武器過剰供給で選考市場が崩壊」と悲鳴

今春の就職活動において、動画配信大手「ユーチューフ」の代表が講演で発した「好きを武器に生きろ」という言葉がSNSで爆発的に拡散した影響を受け、全国の就活生が提出したエントリーシートの約7割に「好きを武器に生きてきました」の記載が確認されたことが、人材サービス会社の調査で明らかになった。

大手総合商社「丸紅商事」をもじった「丸緑商事」の採用担当・岡田係長は「今年は全応募者が同一の武器を携えてくる。武器の過剰供給により選考市場が完全に崩壊した」と声を震わせた。岡田係長によれば、書類選考の現場では「好き」の種類を問わず一律で通過させる「全武装パス制度」の導入も検討されたという。

一方、ある応募者が「嫌いを武器に20年間生きてきました」と記載したエントリーシートを提出したところ、担当役員が「この子だけ違う」と感動し即日内定を出したとの噂が就活生の間で広まっており、来春は「嫌い」を前面に押し出す逆張り戦略が主流になるとの見方も出ている。専門家は「来年は嫌いが溢れ、その翌年はどうなるのか」と頭を抱えている。

テレ京、新プロレス団体「新日本トーク番組」設立　ひな壇芸人に投げ技習得を義務化

テレ京放送は26日、新プロレス団体「新日本トーク番組」を設立し、同局のトーク番組に出演する全芸人に対してプロレスラー資格の取得を義務付ける方針を正式発表した。

同局上層部が「どうせひな壇で座っているなら、技のひとつも出せるようになれ」と発言したことが発端で、番組制作部門を中心に急ピッチで制度が整備されてきた。資格取得には関節技・投げ技・受け身の習得が求められ、実技試験も設けられる予定だという。

局内では早速、ベテラン司会者として知られる大沢清司氏（芸歴35年）が四の字固めの特訓に励んでいることが関係者への取材で判明。「最初は冗談だと思っていたが、本当にやるらしい。膝が心配だ」と苦笑いを浮かべながらも、毎朝のストレッチを欠かさないという。

資格取得の費用は全額局負担とされており、トレーニング用の小型リングが収録スタジオに設置される見通しだ。初の有資格芸人によるトーク番組は来年春の放送を目標としており、プロレスと笑いの融合がどんな化学反応を起こすか、業界内の注目を集めている。

「せっかく作ったから」──会員9名の体操クラブ、誤った歓迎横断幕で入会希望が3倍増

欧州サッカー界に移籍ニュースが駆け巡る中、ドイツ南部の小さな体操クラブでも珍事が起きていた。

日本人選手・山本里人がドイツの名門クラブ「ACフライムルク」への移籍を正式発表した翌日、偶然にも同名に近いアマチュア体操クラブ「ACフライムルク体操部」（会員9名）が、クラブ掲示板に「山本里人選手、ようこそACフライムルクへ！」と書かれた手書きの横断幕を掲示した。

数時間後、会長のハンス・グリューナー氏（62）は全くの別クラブと気づいたが、「せっかくメンバー全員で作ったのだから」との理由で撤去を拒否。横断幕はそのまま掲示され続けた。

地元紙「ズュートライン・ポスト」がこの微笑ましい誤解を好意的に報じると反響は予想外の広がりを見せ、同クラブへの入会希望者が9名から27名へと約3倍に急増した。

グリューナー会長は「山本選手には感謝しないといけませんな。本人が来てくれたら入会手続きもしますよ」と満面の笑みでコメントした。

「共演NG芸能人」同士を無人島に強制配置――制作会社「テレビ夢工堂」が新番組企画書を各局に提出

独立系映像制作会社「テレビ夢工堂」が、互いに共演NGを申告している芸能人同士を同一の無人島に送り込む新番組「仲直り島〜逃げ場なし〜」の企画書を、関東・関西の複数のテレビ局に提出していたことが明らかになった。

企画の仕組みはこうだ。参加希望者があらかじめ「絶対に一緒にいたくない相手」を1名指名し、特製アルゴリズムによる抽選でその相手と同じ島へ振り分けられる。食料や水は最低限用意されるものの、脱出手段は「話し合いによる和解」のみとされている。

ある在京局の編成担当者は取材に対し、「倫理審査の前にそもそも出演者が集まらない。おそらく島が無人のまま放送になる」と苦笑いしつつも、「企画書の完成度は妙に高く、ロケハン済みの離島まで手配されていた」と困惑した様子で明かした。

制作会社側はコメントを出しておらず、各局から返答待ちの状態が続いているという。業界関係者の間では「斬新すぎて却下できない」との声も上がっており、今後の動向が注目される。

大盛翔兵、死球受けた右手首に「自動膨張エアバッグ」装着で翌日先発へ　球団が過保護すぎる最新装備を導入

ドジャンスの大盛翔兵選手（31）が前試合で右手首に死球を受けながらも、翌日のロッキンズ戦に予定通り先発投手として登板することが明らかになった。球団は選手保護を最優先に掲げ、衝撃を感知すると0.03秒以内に自動膨張するエアバッグ内蔵リストバンドの着用を緊急導入。大盛選手本人も渋々同意したという。

広報担当者は「万が一の衝撃にも瞬時に対応でき、選手の安全を守る画期的な装備だ」と自信を見せる。一方、審判委員会は早速懸念を表明しており、「膨張の瞬間に投球フォームが崩れた場合、ボーク判定の基準が著しく曖昧になる」として、ルールブックの緊急改訂の検討に入ったことを明かした。

ロバーズ監督は「打席に立たせるかどうかは、エアバッグが正常起動するかの確認が取れてから決める。マウンドで突然ぷくぷくになったら、それはそれで面白いが」と苦笑いを浮かべてコメントした。リーグ関係者の間では「次は全身エアスーツではないか」との臆測も飛び交っている。

AI画像生成「ダリッシュ」がフェルメートを0.8秒で完全再現　論争の果てに美術館ブームが到来

大手AI画像生成サービス「ダリッシュ」が、17世紀の画家フェルメートの全12作品を完全学習し、スマートフォンで0.8秒以内に再現できると発表した。これを受けSNS上では「わざわざ3,000円払って大阪まで行く必要があるのか」という議論が白熱。AI生成派と本物鑑賞派が激しく対立する哲学論争へと発展した。

しかし状況は思わぬ方向へ転じた。実際に本物を鑑賞した利用者が「全然違う。鳥肌が止まらない」「スマホ画面では絶対に伝わらない静けさがある」と次々に投稿し始めたことで、逆に観覧希望者が急増。美術館には問い合わせが殺到し、急きょキャパシティの増設を検討していることが明らかになった。

ダリッシュ社の広報担当者は「本物の代替になるとは最初から思っていない。むしろAIが美術への入口になれれば嬉しい」とコメントした。図らずもAIが美術館への誘客装置として機能した形となり、文化庁の担当者からも「デジタルと体験の共存モデルとして非常に興味深い」との声が寄せられている。

調理器具大手「ガーリック電器」、まな板の想定外ダンス効果に方針転換——「料理より踊れる製品」として再発売へ

調理器具大手「ガーリック電器」は27日、今春投入した新製品「究極のはかどるまな板」について、当初の販売コンセプトを大幅に見直し、「ダンス特化型調理器具」として再発売する方針を発表した。

同社は昨今のボウル調理ブームに着目し、作業効率を飛躍的に高めるとうたった同製品を鳴り物入りで市場投入。しかし、モニター100名を対象に実施した検証実験では、料理の完成速度や品質に統計的有意な変化は見られなかった一方、参加者の約87％がまな板を前に自然とリズムを刻み始めるという予想外の事態が確認された。なかには包丁を置いてフルで踊り出すモニターも複数いたという。

同社開発部長の田端喜一郎氏は「まな板の微細振動が股関節に共鳴する可能性を調査中だが、正直よくわからない」とコメント。同社は今後、フィットネス部門との連携も視野に入れるとしており、業界関係者からは「調理器具とダンス用品の境界が崩れる歴史的転換点かもしれない」との声も上がっている。

「変更不可」OS「オーブラ」全社導入で社員反乱──入力言語まで固定、「石板の方がマシ」とSNS騒然

セキュリティ特化の業務用OS「オーブラ」を全社導入した都内のITベンチャー「テクロ・ソリューションズ」で、社員の不満が爆発している。

同OSは「設定変更ゼロこそが最大の防御」を謳い文句とし、デスクトップ壁紙の変更はもちろん、フォントサイズの調整も一切不可。さらに入力言語の切り替えまで禁止されていることが判明し、日本語入力ができないまま業務を強いられる社員が続出した。

社内の匿名SNSには「石板に刻んだ方が早い」という投稿が相次ぎ、現在も拡散が続いている。目の悪い社員からは「文字が豆粒で何も見えない」との訴えも上がっており、現場の混乱は深刻だ。

開発元のオーブラ・テクノは「ユーザーによる変更が可能な環境は即ち脆弱性である」とのコメントを発表。しかし同社の社員は「パスワードの変更も禁止らしいと聞いて、何を守りたいのかまったく分からなくなった」と本紙の取材に語った。

経営陣は現在「段階的な改善を検討中」としているが、社内では「石板調達委員会」の設立を求める声まで浮上しており、収束の目処は立っていない。

日刊平均6万6000円突破で「百円ぴったり屋」が改称検討　商品は100円のまま、消費者「意味が分からない」

株式市場で日刊平均株価が初めて6万6000円台を突破したことを受け、均一価格雑貨の大手チェーン「百円ぴったり屋」が、屋号を「6万6000円ぴったり屋」へ変更する方向で社内協議を進めていることが、関係者への取材で明らかになった。

同社広報担当者は「日刊平均という数字は時代の空気そのもの。その数字を冠することで、ブランドとして新たな存在感を示したい」と意欲を見せる。しかし全商品の価格は引き続き100円（税込110円）のままとする方針も同時に確認されており、消費者からは「6万6000円って書いてあるのに100円で買えるの？」「看板に偽りありでは」といった困惑の声が相次いでいる。

経済アナリストは「改名によってブランド価値が向上するとは考えにくい。むしろレジでの問い合わせが急増し、現場が混乱するだけではないか」と冷静に指摘した。同社の最終判断が注目される。

バス停に著名人の本名をつける権利が即日完売　総務省「命名権の乱用」調査へ

地方自治体の新たな財源確保策が全国で波紋を呼んでいる。某県ちくわ市は今月、バス停や公園に著名人の本名と同名をつける「本名命名権パッケージ」を1口30万円で販売開始。聖地巡礼需要を見込んだ施策で、販売開始からわずか3時間で全60口が完売となった。

購入者の大半は個人ファンやファンクラブで、「推しと同名の公園でピクニックしたい」「バス停の写真を撮りに来る人が増えて町が活気づく」といった期待の声が相次いだ。

ちくわ市企画課長のニシデ・カズタカ氏は「芸能ファンの熱量を地域振興に転換する画期的な取り組みだ。バス停ひとつで観光客が来てくれるなら安いものだ」とコメント。一方、総務省は「命名権の乱用に当たる可能性がある」として全国自治体への実態調査に乗り出した。専門家からは「偶然の一致と意図的な便乗の線引きが極めて難しい」との指摘も相次いでおり、事態の推移が注目される。