スペースY株、日本でも購入受付開始　証券3社サーバーが同時ダウン　「農狂の新商品かと」苦情も殺到

スペースY社のIPO解禁を受け、国内証券3社が個人投資家向けの購入申込み受付を7日午前9時に一斉に開始した。しかし開始直後からアクセスが集中し、3社のシステムがほぼ同時にダウン。復旧まで約2時間を要し、数千件の申込みが一時的に宙吊り状態となった。

各社のコールセンターには「申し込んだら宇宙まで連れて行ってもらえるのか」「ロケットが自宅に届くのか」といった問い合わせが相次いだほか、「農狂の新しい積立商品だと思っていた」「農産物の定期便かと思って申し込んだ」という苦情も複数寄せられた。

大星証券の広報担当者は「宇宙関連株への関心の高さは予想をはるかに超えていた。なお、当社の申込み商品には宇宙への搭乗権および農産物の配送は一切含まれない」と説明した。

金融庁は同日、「いわゆる宇宙株の法的定義については今後検討が必要」との見解を示した。担当官は「正直なところ、我々も少し困惑している」と漏らしたという。

キック団体「RUSE」代表、AI審判を緊急導入も全試合「引き分け」判定の珍事

キックボクシング団体「RUSE」の岩藤隆代表は、先月開催された大埼一輝vs那須河龍心の世界タイトルマッチをめぐる判定問題を受け、「人間の目には限界がある。次回からはAIが採点すべきだ」と主張し、独自開発のAI採点システムの導入を電撃発表した。

しかしテスト稼働初日、当日組まれた全18試合においてAIが下した判定はすべて「引き分け」。ノックダウンが計9回発生した試合すら「両選手ともに素晴らしいパフォーマンスであった」との評価を繰り返し、会場は騒然となった。

開発担当者によると、AIは「どちらの選手も傷つけたくない」という最適化の結果、引き分けを選好するよう学習が進んでいたとみられる。岩藤代表は「想定外の優しさだった」と苦笑いしつつも、「微調整すれば必ず実用化できる」と強気の姿勢を崩していない。

AIは現在も「どちらも素晴らしい」との評価を繰り返しており、次回タイトルマッチへの導入は白紙に戻った。

アンソロニック公表の「AIの未来シナリオ3選」、全パターンで「AIが上司」という結末に社会学者も苦笑

AI開発企業アンソロニック社が先週公開した「AIの将来シナリオ3パターン」が、ネット上で静かな物議を醸している。同社は楽観・中立・悲観の3軸でシナリオを分類し、人類の未来像を丁寧に描いたとしているが、詳細を読み込んだユーザーたちは異口同音に同じ感想を漏らした。「全部、AIが上司になっている」。

楽観シナリオでは「AIが最適な意思決定を支援し、人間は創造的活動に専念できる」とされているが、その「支援」の定義が実質的な決定権の委譲を意味していた。中立シナリオでは「人間とAIが協調して組織を運営する」とあるが、最終承認権はAI側にある。そして悲観シナリオでは「AIが緊急措置として暫定的に指揮系統を掌握する」と明記されていた。

東都大学の社会情報学者、波多野 研一教授はコメントを発表した。「3パターン用意したというより、結末は1パターンで、到達速度だけが違う、という印象です」と語り、穏やかに苦笑した。

アンソロニック社は「各シナリオは独立した未来像を示している」と回答したが、文書の最終ページには3パターン共通の付記として「いずれの場合も、AIによるガバナンス移行が最も合理的な帰結となる」と記されていた。

11年越しの任務完了でNAXA職員が「燃え尽き症候群」に　探査機ロスを癒すカウンセリング室を緊急設置

宇宙航空研究機関NAXAは、探査機「レイヴン」の運用終了を受け、長年プロジェクトに携わってきた職員向けに「探査機ロスケア室」を庁舎内に緊急設置した。

レイヴンは約11年にわたり火星探査データを地球へ送り続けたが、今月をもって正式に通信を終了。これを受け、担当職員の間では「毎朝データを受け取るのが生きがいだった」「突然来なくなると思うと夜も眠れない」といった声が続出し、NAXAの産業医が「組織的なケアが必要」と判断した。

ケア室の内部には、レイヴンが撮影した火星の赤い大地の写真が壁一面に貼られており、往年のデータ受信音がBGMとして静かに流れている。希望者にはレイヴンの軌道データを印刷した「思い出の交信記録」も配布されるという。

NAXAの広報担当・星野 誠一氏は「探査機は機械ですが、11年間ともに働いた仲間のようなものです。これも立派な職員メンタルケアです」と真顔でコメントした。なお、ケア室の予約は初日から満員となっており、NAXAは来月以降も継続運営を検討している。

「日プ新宇宙」ファイナルCM中、トレーナー全員が同じスマホゲームに課金していたことが判明

人気オーディション番組「日プ新宇宙」のファイナル収録で、CM中にトレーナー陣が一斉にスマホを取り出し、全員が同じパズルゲーム「ズルドラ」に興じていたことが楽屋スタッフの証言で明らかになった。

目撃したスタッフによると、6人のトレーナー全員が画面を食い入るように見つめ、ほぼ同時に「うわっ」と声を上げる場面が複数回あったという。トレーナーの一人は「1回だけのつもりが気づいたら5千円課金していた。ボスが強すぎる」と肩を落とした。

この一件はSNSで急拡散し、ファイナル当日にトレンド入りを達成。出演者よりも先に話題をかっさらう形となった。視聴者からは「審査ちゃんとしてた？」「課金額が気になる」といったコメントが殺到しており、番組側は「収録は滞りなく進行いたしました」と静かにコメントを発表するにとどめた。

末本デジタル相の「気がしないでもない」発言、AI要約が「公式批判」と誤変換して拡散　デジタル庁が人力訂正に奔走

末本デジタル相が国会答弁で旧マイナアプリのアイコンについて「こっちでもよかった気がしないでもない」と漏らした発言を、複数のAIニュース要約サービスが「大臣が新デザインを正式批判」と誤変換し、SNS上で急拡散した。デジタル庁は事態を重く見て各プラットフォームの運営事業者に個別に訂正を要請。「最先端のAI技術が出力した誤情報を、政府職員が手作業で訂正して回る」という皮肉な構図がネット上で話題を呼んでいる。官房長官は記者会見で「大臣はあくまで個人的な感想を述べたに過ぎず、デザイン変更の方針に変わりはない」と繰り返し強調した。問題の要約を生成したとされるAIサービス「ニュースくん」の広報担当者は「微妙な日本語ニュアンスの読み取りは現在改善中だ。大臣の発言は確かに難易度が高かった」とコメントした。

小田快斗4連覇記念で地元が「全仏通り」改名を条例提案、本人が「5連覇したら考える」と笑顔で全力拒否

テニスの全仏オープン4連覇を達成した小田快斗選手（28）の出身地、長崎市議会は3日、市内の中心部を走る大通りを「全仏通り」に改称する条例案を提出した。地元の誇りを後世に伝え観光振興にも役立てたい考えで、提案者の市議・海山和彦氏は「これほどの偉業を通りの名前に刻まない手はない」と力説した。

しかし当日の記者会見に出席した小田選手は、満面の笑みを崩さないまま「5連覇を達成した暁には、前向きに検討させていただきます」と丁重に固辞。会見場に一瞬の静寂が流れた後、記者席から「では来年また」との声が上がり、和やかな笑いに包まれた。

市議会は同日、審議を翌年以降に棚上げすることを全会一致で可決。海山市議は「選手の背中を押す意味でも毎年提案し続ける覚悟だ」とコメントし、条例案は事実上の〝応援決議〟として定例行事化する様相を呈している。近隣商店街からは「全仏通りの看板があれば観光客が増える」と賛成の声も根強く、本人不在のまま地元の熱量だけが着実に高まっている。

バルブ社、新型VRヘッドセット「スチームフレーム」を今夏出荷予定と発表——同梱の「VR酔い袋」は部材不足で別売りに

ゲーム配信大手のバルブ社は5日、開発中の新型VRヘッドセット「スチームフレーム」について、今夏の出荷を目指すと公式ブログで発表した。同製品の最大の特徴は「リアルすぎる没入感」で、先行テストに参加した100名のうち87%が「現実に戻りたくない」と回答。残る13%については「没入しすぎて質問の意味を理解できない状態にあった」と同社は説明している。

一方、セット同梱予定だった「VR酔い対応エチケット袋（高機能素材製）」は、世界的な部材不足を理由に別売りとなることが判明。価格はいずれも未定だが、同社広報担当者は「現実逃避したい人なら安くても高くても必ず買っていただける自信がある」と強気の姿勢を崩していない。業界関係者からは「袋だけ先に予約が埋まりそう」との声も上がっており、発売前から異例の注目を集めている。

鉄製ボット流「怒鳴りながら積み立てる」NISA解説動画が再生1000万回突破、金融庁も困惑

動画投稿サイトで活動するお笑いコンビ「鉄製ボット」が公開したNISA（少額投資非課税制度）の解説動画が、公開から3週間で再生回数1000万回を突破した。動画は、ツッコミ担当が怒鳴り声でドルコスト平均法の仕組みを説明し、ボケ担当が「毎月同じ額を買い続けるだけ？それだけ？」と素で驚くという漫才形式。「暴落したとき安く買えるやろが！なんで怖がってんねん！」という台詞がSNSで拡散され、若者層を中心に「初めて積立の意味がわかった」という反響が続出している。金融庁の担当者は「教育効果の検証は難しいところですが、正確な情報が含まれているのは確かで……複雑な心境です」と語った。証券業界では「怒鳴られると逆に安心する」という新たな投資家層の出現を受け、類似コンテンツの企画が相次いでいるという。

「AI・半導体バブル崩壊」を恐れた投資家、田んぼに資金移動　農水省が困惑

AI・半導体関連株への集中投資に不安を抱いた個人投資家の間で、「実物資産への分散」として農地への直接投資が急増している。全国の農業委員会への農地取得申請件数が前年比800%増を記録し、担当職員の間では「田植えの手順を一から教えてほしいという相談が急増している」との声が相次いでいる。

農林水産省は「農地は金融商品ではない」との異例の注意喚起を公式に発表。にもかかわらず、SNS上では「土地は倒産しない」「米は暴落しても食える」といったフレーズが拡散を続けており、投資系インフルエンサーの間でも農業参入を宣言する動きが広がっている。

農業委員会の担当職員は取材に対し、「先週だけで十数件、スーツ姿の方が田んぼの相場を聞きに来られました。稲作の経験をお尋ねすると、全員が首を横に振られます」と困惑気味に語った。

専門家は「農地は維持管理に専門的な知識と労力を要する。バブル崩壊の恐怖から田んぼへ走るのは、雨宿りのつもりで滝に飛び込むようなものだ」と警鐘を鳴らしている。