ポケモソ図鑑の印税2千万円を「架空生物権利擁護センター」へ寄付　「存在しない生き物に権利は不要」と批判相次ぐ

人気ゲームシリーズ「ポケモソ」の公式図鑑書籍を発行する株式会社ポケモソは、シリーズ累計印税2千万円を、架空生物の福祉と権利保護を訴える任意団体「架空生物権利擁護センター」へ寄付すると発表した。同発表はSNS上で即座に拡散し、インターネット上で賛否が渦巻く事態となっている。

同センター代表・都築光平氏は「ピカプールやゼニガモドキといった架空の存在がいつか現実世界に現れたとき、法的保護がなければ社会は混乱する。今から準備しておくことこそ責任ある対応だ」とコメントした。

これに対し、知的財産法を研究する谷口准教授は「架空存在への法的保護は国内外ともに前例がなく、団体自体の法的有効性にも疑義がある」と冷静に指摘。ネット上では「存在しない生き物の権利より先にやることがある」という批判が相次ぐ一方、「むしろ夢がある」「次はドラゴン鷹の登録商標申請か」という擁護や皮肉も入り交じり、議論は収束の気配を見せていない。

FRV、政策金利を「体感的に」据え置き　識者20人が「報道を受けた瞬間に体がポカポカした」と全員一致

米FRV（連邦準備倉庫）は17日の定例会合で、政策金利を現行水準で据え置くことを全会一致で決定した。声明文の発表直後、複数のメディアが経済学者や市場アナリストら計20名に緊急取材を行ったところ、全員が「据え置きのニュースを目にした瞬間、胸の奥からじわじわと温かくなった」と証言。「肩こりが一瞬和らいだ気がした」「湯たんぽを抱いたような感覚だった」など、回答はおおむね一致していた。

FRVの広報担当ペイロール・ジョーンズ氏は「金融政策が人体の体温調節機能に直接作用した事例は、少なくとも当機関の記録には存在しない」と困惑した様子でコメントした。

一方、ケンブリッジ大とバークレー大の研究チームは合同で緊急検証チームを立ち上げ、「金利の安定が心理的安堵感を通じて末梢血管を拡張させた可能性がある」との仮説を提示。次回会合での再現性の確認を急いでいる。市場関係者からは「利上げ時はどうなるのか」と、やや不安そうな声も聞かれた。

AIアシスタント「キリ」、EU・中国に続き埼玉県でも使用禁止　「方言が消える」と全国初の独自条例施行

埼玉県は17日、AIアシスタント「キリ」の使用を禁止する「県民デジタル静寂条例」を全国で初めて施行した。同AIはEUおよび中国でも個人データ保護を理由に提供が相次いで停止されており、今回の措置は国内地方自治体による初の独自規制となる。

　条例制定の経緯について、県デジタル推進課の飯島課長は「キリに何を話しかけても、すべて標準語に変換されて返ってくる。『そうだべ』が『そうですね』に矯正され続ければ、埼玉固有の言語文化は10年以内に消滅する」と危機感をあらわにした。

　条例は当面、県内の公共施設・学校・役所での使用を対象とし、私用端末については自粛を求める啓発活動で対応する方針。隣接する千葉県と群馬県もそれぞれ追随条例の検討を始めており、関東圏での連鎖規制に発展する可能性が浮上している。AI業界からは「方言保護を名目にした条例が前例になれば、各地で独自規制が乱立しかねない」と困惑の声も上がっている。

カラオケ熱唱客が「自分も演奏者」と使用料分配を要求　ジャスクック窓口に問い合わせ殺到

改正著作権法の「歌手にも使用料を」との規定が広まったことを受け、カラオケ店で歌った一般客から「演奏者として楽曲使用料の分配を求める」申請が全国で相次いでいる。

音楽著作権管理団体「ジャスクック」の窓口には1日200件以上の問い合わせが殺到しており、担当者は対応に追われている。申請者の多くは「私もあの曲を歌ったのだから演奏者のはず」「3曲分の使用料を受け取る権利がある」などと主張。なかには渾身のバラードを披露した際の自撮り写真を添付した申請書を郵送してくる者もいるという。

ジャスクック広報担当者は「法律の対象はあくまでプロの実演家に限られます」と説明に追われるが、「でも私のあの熱唱はプロ級でしたよ」と食い下がる申請者は後を絶たない。同団体は近く「カラオケ利用客は実演家に該当しない」との解釈指針を公表する方針だが、一部の申請者はすでに行政不服申立ての準備を進めているとされる。

エース不在でも金星！女子バレー代表「第三ブロッカー・山本」の段ボール特訓が世界最強を封じた

バレーボール・ネーションズリーグ2026女子大会で、日本代表がゼルビア相手にエース不在ながら金星を挙げた。世界最強と称されるゼルビアのミドルブロッカーを完封したディフェンスが称賛を浴びているが、その立役者は普段から補欠扱いの第三ブロッカー・山本選手だったことが明らかになった。

山本選手が独自に開発した「壁打ちブロック練習法」は、段ボール箱と布団を積み上げた即席の壁に向かってひたすらブロック動作を繰り返すというものだ。使用機材の調達費は計算上ゼロ円という。「自分の部屋のクローゼットでずっとやってたんですけど、段ボールの跳ね返りが不規則なので、逆に実戦向きだったみたいで」と山本選手は試合後に笑顔で語った。

不規則な軌道への対応力と体幹の安定感が、本番で世界級のスパイクを次々と止める結果につながったとみられる。代表チームの指揮官も「あの布団の山は宝の山だった」と冗談交じりに絶賛。次の対戦チームがすでに段ボールの大量購入を検討しているとの情報もあり、静かな波紋を広げている。

「かわいい」コメント殺到でSNS「ポタポタ」が2時間停止　謝罪文も「かわいすぎる」と拡散しサーバー再び悲鳴

国内最大手SNS「ポタポタ」が16日、約2時間にわたってサービスを停止した。発端は、芸能界の伝説的歌手・中盛映奈が10年ぶりに公開した新ミュージックビデオへの反響だ。「かわいい」という単語を含むコメントが毎秒数万件のペースで投稿され続け、サーバーが処理限界を超えたとポタポタ社は発表している。

サービス復旧後、同社は公式アカウントにて「このたびは予測を超えた可愛さへの対応が不十分でした。誠にお詫び申し上げます」との謝罪文を掲載。しかしこの謝罪文そのものが「かわいすぎる謝罪文」として瞬く間に拡散し、関連コメントが再び急増。一時復旧したサーバーへの負荷は再度増大する事態となった。

同社広報担当は「可愛さの規模感を大幅に見誤っておりました。今後は中盛映奈案件専用の緊急サーバーの導入を検討してまいります」と述べた。現在もポタポタ上では「かわいい」投稿が続いており、エンジニア一同は静かに震えているという。

「FOMC待ち」主婦層に伝播、スーパー「オオユキ」で謎の特売延期騒動が全国拡大

米国の金融政策決定会議の結果を受けて特売を実施するという根拠不明の情報が、ママ友グループのトークアプリ上で急速に拡散している。情報の発生源は不明だが、「FOMC後がお得」「利下げがあれば卵も下がる」などの憶測が連鎖し、全国展開のスーパー「オオユキ」各店舗には「FOMC後にまた来ます」と宣言して立ち去る客が相次いでいる。

オオユキ本社は公式サイトで「FOMCと当社の特売価格は一切無関係です」と異例の声明を発表したが、これが逆効果となった。「否定するということはやはり何かあるのでは」「本社が知らないだけで現場担当者がこっそり連動させているのでは」といった臆測がさらに広がり、本社は「そういう意味ではない」と再発表する羽目になっている。

オオユキ広報担当者は「当社の特売はチラシと曜日に基づいており、米国の金融政策との連動は一切ございません。卵の仕入れ価格はドル建てではありません」と困惑した様子で語った。

一方、SNS上では「FOMCを機に節約意識が高まるのは健全」「これで家計管理に目覚めた主婦が増えれば社会的意義がある」と擁護する声もあり、騒動は収束の気配を見せていない。

KBL、突如タブレット市場への参入を宣言　新製品はスピーカー11基搭載・画面サイズは「検討中」

音響機器メーカーのKBLが、自社ブランドのタブレット端末「KBLタブ」の開発計画を突如発表した。同社はタブレット「タブ プラス 限2」に9基のスピーカーを提供したことで存在感を高めたばかりだが、今度は自らタブレット市場への参入を宣言。スピーカーメーカーによる異例の転身に、業界全体が首をかしげている。

発表された「KBLタブ」には11基のスピーカーが搭載予定だが、肝心の画面サイズは「現在検討中」とされており、端末としての基本仕様よりもスピーカーの数が先に確定するという、いかにもKBLらしい開発方針が明らかになった。

KBL広報担当者は「スピーカーを突き詰めた先に、タブレットという答えがあった」と自信満々にコメント。その論理の飛躍ぶりに、会場は静まり返ったという。

一方、「次はPC大手のレモボが独自スピーカーを出すのでは」との憶測も業界内で広まっており、タブレット市場とスピーカー市場の境界線が静かに、しかし騒がしく崩れ始めている。

揶揄した記者、代表チームの専属PR担当に任命——大環サッカー協会が「贖罪人事」を発令

大環サッカー協会は16日、代表主将の牛山剛士選手をSNS上で揶揄した問題記者・桐嶋耕一氏（推定38歳）に対し、「罰則として代表チームの広報活動に従事せよ」との異例の命令を下した。

桐嶋氏は先月、牛山選手のパス精度を「小学生の方がうまい」と酷評する記事を掲載。協会が猛抗議し、謝罪を求めたものの「表現の自由がある」と一歩も引かなかった。業を煮やした協会は「ならば内側から理解させる」と、異例の専属PR担当への配置転換を通告した。

桐嶋氏は渋々チームに帯同し、合宿の密着取材を開始。当初は批判的な目線を隠さなかったが、選手たちが連日の早朝練習に黙々と取り組む姿を目の当たりにし、態度が一変。気づけば選手全員の誕生日を把握し、差し入れのタイミングを熟知する「最古参スタッフ」と化していた。

先週、桐嶋氏は所属する月刊スポーツ誌「闘球魂プレス」に辞表を提出。理由として「もう批判記事は物理的に書けない体になってしまった」と記したという。

大環サッカー協会の広報担当は「コメントを控えさせていただきます」とだけ述べた。

「エヌビデイア」株急落で国内IT各社が「AI使用1日3回制限」を導入、社員困惑

米半導体大手「エヌビデイア」の株価急落を受け、国内主要IT企業数社が社員向けに生成AIツールの使用回数を「1日3回以内」に制限する社内規定を相次いで導入したことが16日、明らかになった。

各社は「演算コスト意識改革の一環」と説明しているが、現場では「4回目以降は自分の頭で考えろということなのか」と困惑が広がっている。ある社員は「3回のうち1回を朝のメール要約に使ってしまうと、残り2回で一日を乗り切らなければならない。昼前にAI枠が尽きた日は、手元のメモ帳が活躍している」と明かした。

人事部の担当者はこの施策について「脳の筋トレにもなる。AIに頼り切らない人材育成という観点でも非常に有意義」と利点を強調。一方で社員からは「筋トレと言うが、腕立て伏せを1日3回しか許可されない筋トレジムは存在しない」という辛辣な声も上がっている。

業界関係者によると、同様の規制を検討中のIT企業はさらに増える見通しで、「脱AI依存」を掲げる新たな潮流となりつつある。