アナ不足のNHJ、社内公募「臨時キャスター制度」を試験導入　経理部・技術部から200名超が殺到する事態に

女性アナウンサーの産休ラッシュが重なったNHJは、局内全職員を対象に「臨時キャスター公募制度」を試験的に導入した。ところが蓋を開けてみれば、経理部・技術部・総務部・施設管理部に至るまで局内ほぼ全部署から応募が殺到し、締め切り時点で応募者数は200名を超えた。

選考委員会の担当者は「一般職員がこれほど画面への憧れを持っているとは想定外だった。皆さん本気すぎて、逆に絞り込めず困っている」と苦笑いを隠せない様子だ。

応募者の中でも注目を集めているのが、来年定年を迎えるベテラン総務担当の杉山氏（59）。「顔は期待されても困るが、この40年で培った電話対応の声なら誰にも負けない。最後のご奉公のつもりだ」と意気込みを語り、周囲を沸かせた。

NHJは今後、書類選考と実技審査を経て臨時キャスターを数名選出する予定。放送業界では「前代未聞の試み」として注目が集まっており、他局も動向を静観している。

料理バトル「鉄板シェフ」、9品目2皿目でまさかの同点　挑戦者・安本尚徳の「逆転カツカレー」が2日連続ドロー演出

人気料理バトル番組「鉄板シェフ」で、5連勝目前だった守護神審査員マルティネスが、無名の挑戦者・安本尚徳が繰り出した「和洋折衷カツカレー」に満点を付与し、2日連続の引き分けという異常事態が発生した。

試合は9品目2皿目、審査員マルティネスが安本の皿を一口含んだ直後、箸を止めて天を仰ぐという名場面が生まれた。延長12品目に突入してもなお決着はつかず、スタジオは静寂に包まれた。

SNS上では「これは台本だろう」「2日連続は出来すぎ」との声が視聴者から殺到。番組の公式アカウントは短時間でトレンド入りを果たした。

番組プロデューサーの一ノ瀬氏は「台本があったらもっとスッキリした結末にしますよ。というか、延長12品目なんて誰も書きたくない」と苦笑いで反論。安本本人は「カツカレーに理屈はないです。ただ揚げて、かけただけです」と淡々とコメントした。

次回収録は来週に予定されており、決着の行方に注目が集まっている。

「ギャラクシレ Z ホールド」が「ウルドラ」に改名、社内で「何がウルドラなのか」論争勃発

スマートフォン大手「ザムスン電子」は6日、折りたたみ旗艦機「ギャラクシレ Z ホールド」シリーズの名称を次世代モデルより「ウルドラ」に統一すると発表した。同社は「新時代の体験を象徴するブランド名」と説明したが、発表直後から社内で混乱が生じている。

流出した社内メモによると、ブランド説明会の場で複数の社員から「具体的に何がウルドラなのか」「ウルドラの基準値はあるか」「ドラの手前はウルなのか」といった質問が相次いだ。これに対し広報担当者は「なんとなく強そうな雰囲気があると思います」と回答し、会場が静寂に包まれたという。

ザムスン広報部は「ウルドラはユーザーの体験そのものを表す言葉であり、定義は無限に広がる」とのコメントを発表。しかしこの説明がさらに火に油を注ぐ形となり、ネット上では有志による「ウルドラ定義委員会」が発足。現在までに「ウルドラとは限界の先にある何かである」など37の定義案が提出されており、委員会は審議を継続中だ。

円安対策に「硬貨のタングステン化」検討か　経済産業局の内部文書リークで波紋

外国為替市場で円の価値が下落し続けるなか、経済産業局の内部資料とされる文書が匿名で流出し、ネット上で大きな話題を呼んでいる。

文書には「硬貨の素材をタングステンに変更することで、円の重量感を演出し、海外投資家に『重厚な通貨』としてアピールする」との記述があり、さらに「財布が重くなることで国民の節約意識も高まり、消費抑制による物価安定も期待できる」との補足まで添えられていた。

財務局は「そのような計画は一切存在しない」と即日否定したが、造幣局には「タングステン硬貨はいつ発売されますか」「コレクター向けに先行販売してほしい」といった問い合わせが殺到しており、窓口が一時混乱する事態となった。

経済評論家のカネモチ・マサル氏は「通貨の信認を物理的重量で担保しようとする発想は、経済学の教科書に載せたいレベルの斬新さだ。ただし間違いなく財布が壊れる」とコメントした。

一方、SNSでは「重い財布＝金持ちの証」「これで筋トレしながら買い物できる」と好意的な声もあり、政策の是非とは別の方向で議論が加熱している。

ユニクル「ひざ下丈パンツ」が快適すぎて愛用者団体が「国民服指定」を請願　消費者庁「前例がなさすぎて対応困難」

ユニクルのひざ下丈ハーフパンツを「3色以上購入」したヘビーユーザー約2000人が、同製品を「国民服」に指定するよう求める請願書を消費者庁に提出した。団体名は「全国ひざ下愛好連合」。提出された請願書には「涼しく、柔らかく、軽く、そして圧倒的に快適。夏はこれ以外を履ける気がしない体になった」との切実な訴えが記されており、署名者の9割以上が「現在4本以上所有」と回答している。

消費者庁は「国民服制度は現行の法体系に存在しない」と困惑しつつも、担当窓口には連日問い合わせが殺到。事態を重く見た上層部が「実態把握のため」として担当職員に試着を命じたと一部メディアが報じた。

担当職員とされる人物はコメントの中でこう語った。「正直、履いた瞬間に気持ちはわかりました。ただ、それを認めてしまうと仕事になりませんので」

消費者庁は引き続き「対応を検討中」としている。

燕軍・奥河の交錯ハグ、国際審判委員会が「走塁中の抱擁ルール」検討へ

国際野球審判委員会は6日、プロ野球・燕軍の奥河投手が先月の試合中に相手一塁手と交錯した際、双方が自然な流れで抱擁し合った事案を受け、「走塁中の抱擁行為に関するルール整備」を検討していることを明らかにした。

問題のシーンは5月下旬に発生。奥河投手が一塁ベースカバーに向かった際に一塁手と正面衝突し、そのまま約5秒間のハグへと発展した。球場全体が静まりかえった後、大きな拍手が起きたとされる。

委員会の草案では「3秒以内の抱擁は妨害なし、4秒以上は即退場」とする基準が浮上している。これに対し選手会の広報担当は「秒数の計測方法が曖昧すぎる。審判が腕時計を見ている間にも試合は動いている」と困惑を隠せない様子だ。

奥河投手本人は報道陣に対し「とっさに腕が動いてしまいました。悪意はありません」と神妙な面持ちでコメントした。委員会は来月中に最終案をまとめ、来季からの適用を目指す方針としている。

Ybox新CEO就任100日で衝撃告白「AI全廃止した翌月からゲームパズ加入者が急回復した」

ゲーム機メーカー・Yboxの新最高経営責任者、ファル・ドラード氏が就任100日を記念したインタビューに応じ、業界関係者を驚かせる告白を行った。

同氏によると、就任直後に社内AIアシスタントシステムを全面停止したところ、月額制ゲームサービス「ゲームパズ」の解約率が8か月ぶりに低下に転じたという。「偶然の一致と片付けようとしたが、数字は正直だった」とドラード氏は述べた。

注目されるのは、AIによる「最適化」がむしろ逆効果だった可能性だ。同氏は「画面設計を自動調整するAIが、解約ボタンを誤って見やすい位置に配置し続けていた疑惑がある。意図的かどうかは今も調査中だ」と語った。

「健全ではない状況だったことは確かだ」と強調する一方、同氏は今後の課題についても言及。「次はAIではなく、人間の担当者が誤作動するリスクに備える必要がある。人間はAIより予測しにくい」と笑いまじりに述べ、会場を沸かせた。

ゲーム業界全体でAI活用の見直し論が高まるなか、この告白が各社の戦略に影響を与えるか注目される。

「ナンドリー天然水 宇宙版」2050年発売へ　原始惑星系円盤の水蒸気を独自採取と発表、株価が一時ストップ高

飲料大手ナンドリーは6日、おうし座HL星付近の原始惑星系円盤に地球の海の約3倍に相当する水蒸気が存在するとの学術データを受け、独自開発の「宇宙水採取ロケット」により2050年までに「ナンドリー天然水 宇宙版」の商品化を目指すと正式発表した。

同社によれば、採取した水蒸気を地球へ輸送・精製し、現行の天然水シリーズと同様の製法で瓶詰めする計画だという。採取ロケットの開発には国内外の宇宙関連企業との連携も視野に入れており、2030年代中に試験打ち上げを実施するとしている。

同社広報担当は「これまでの天然水とは次元が違う。文字通り、次元が違う」と力強くコメントした。

この発表を受け、株式市場ではナンドリー株が一時ストップ高を記録。しかし宇宙開発に詳しい専門家は「採取・輸送コストを試算すると、1本あたり100万円を下ることはまずない」と冷静な見方を示しており、消費者が口にできる日が来るかどうかは未知数だ。

動体視力マシンに小学生が4時間居座り　保護者もスコア更新に熱中、会場から帰宅できない家族が続出

子どもの目の健康をテーマにした啓発イベント「めのけんこうフェスタ2026」で設置された動体視力測定マシンが、予想外の人気を博している。「ゲームみたいで楽しすぎる」と口コミで広がり、小学生の間で長蛇の列が絶えない事態となった。

1人あたりの利用時間は5分を想定していたが、実際には最長4時間にわたって同じ児童が測定機の前から動かないケースも発生。閉会のアナウンス後も「もう1回だけ」と懇願する子どもたちが会場に居残り、スタッフが退場を促す異例の展開となった。さらに付き添いのはずだった保護者も次第に熱中し、「お父さんのほうが高スコア出てる」と家族ぐるみで競争が勃発。帰宅できない家族が続出した。

マシンを提供した製薬メーカー「田辺三菱精薬」の担当者は「目の健康意識の向上が目的でしたが、まさかここまでエンタメ化するとは」と苦笑いを浮かべた。次回イベントでは時間制限の導入も検討されているという。

大手出版社、写真集の「横カット」を特許申請　審査官「1839年から存在する」と冷静に却下

大手出版社・磐崎書院は、グラビア写真集において話題を集めた撮影技法「令和式・攻めた横カット」を独自の発明として、特許庁に特許申請を提出した。同社は申請書の中で「被写体を水平方向から捉えることにより、従来の縦カットでは表現不可能な奥行きと余白の美を実現する革命的構図」と主張している。

しかし特許庁の審査担当者は申請から約3週間後、「横向きに被写体を撮影する行為そのものは1839年のダゲレオタイプ発明時点ですでに確認されており、新規性が認められない」として申請を却下した。

同社広報担当は「令和の横カットは、スマートフォン縦型視聴文化への逆張りという文脈が組み込まれており、技術的には1839年とはまったく次元が異なる。審判請求を含め、あらゆる手段を検討する」とコメントした。

業界関係者からは「横を向いて撮っているだけでは」という至極真っ当な声も上がっており、審判請求の行方が注目される。