「公式ぼんやりタイム」KPI会議が2時間超え　導入企業で本末転倒と話題

経営コンサルティング大手マッケンジー＆商会が、企業の就業規則に「1日2時間の公式ぼんやりタイム」を組み込む支援サービスを開始した。対象時間中は業務連絡・スマホ操作・思考が一切禁止とされ、違反した社員は「未休息者」として上司へ報告される仕組みだ。

同社によると、導入企業では生産性が平均18%向上したという。しかし先週、都内のある導入企業でぼんやりタイムの達成度を測るKPIの設定をめぐる会議が開かれ、その会議自体が2時間を超えたことで「ぼんやり守るための会議でぼんやりタイムが消滅した」とSNSで拡散し、話題を呼んでいる。一部の社員は「今日のぼんやりタイムはどこへ行ったのか」と社内チャットで訴えたが、その投稿自体が規則違反にあたるとして別途注意を受けたとされる。

マッケンジー＆商会の担当コンサルタントは「ぼんやりの質を可視化することは重要な経営課題です。会議が長引いたのは、それだけ皆さんが真剣にぼんやりと向き合っている証拠と捉えています」とコメントした。

「ウォーカンマー40,000：バトルセンター」新モード、宇宙遠征中に誕生日ケーキ手配と週次報告書の提出が義務化

人気ストラテジーゲーム「ウォーカンマー40,000：バトルセンター」の最新拡張コンテンツに実装された新モード「クルシードモード」において、銀河規模の遠征を行う「ウルトラマリオン」派閥のプレイヤーに対し、戦闘以外の管理業務が勝敗を左右する「戦団マネジメント」システムが追加されたことが明らかになった。

同システムでは、隊員100名分の誕生日を管理し、該当日に「星間配送ケーキ」を手配しなければ士気が大幅に低下する。さらに毎週月曜日には上司キャラの「バトル総帥マクシムス・イV世」へのKPI報告書を提出しなければ遠征ミッションが強制終了となる仕様だ。報告書は「殲滅率」「宙域制圧面積」「隊員有休消化率」の三指標で評価される。

ベータテストに参加した30代のプレイヤーは「宇宙戦争より社内調整のほうが圧倒的に難しい。異星人の軍勢よりも上司の顔色のほうが怖い」とコメント。発売元のゲイムズ・ウォークショップ社は「本モードは現代の組織運営を忠実に再現した」と述べており、プレイヤーからは称賛と悲鳴が入り混じる反響が広がっている。

北朝鮮代表チーム、優勝賞金100万ドルを「仮想通貨で受領したい」と正式申請　APC事務局が緊急委員会を招集

アジア女子クラブ選手権（APC女子チャンピオンズリーグ）で見事優勝を飾った北鮮躍進FCが、賞金100万ドルの受領方法として「仮想通貨での支払いを希望する」と大会事務局に正式申請していたことが22日、明らかになった。

チーム側は申請書の中で「ドル建ての銀行送金は受領環境が整っておらず、暗号資産であれば技術的に問題なく受け取れる」と説明。大会規定を精査したところ、「賞金は法定通貨に限る」との明文規定が存在しないことが判明し、事務局は急きょ規定改訂委員会を召集する事態に発展した。

さらに思わぬ展開として、国内大手暗号資産取引所「コインチェーン」が「弊社が喜んで仲介役を務めます」と名乗り出ており、事務局内に動揺が広がっている。

APC事務局の広報担当者は「規定に書いていないことは想定していませんでした。至急、法務チームと協議を進めております」と困惑した様子でコメント。スポーツ界における仮想通貨の扱いをめぐる前例なき議論が始まっている。

野党連合「減税でも給付でもなく、まず謝れ」と国家謝罪法案を国会提出

与党が給付金一本化の方針を固めつつある中、野党連合「民主革進党」の政策調査会が28日、異色の対案を衆議院に提出した。その名も「国民全員に対する国家謝罪の実施に関する法律案」——いわゆる「全員ごめんなさい法」である。

同法案は、物価高・増税・年金不安などに対し「財源を投じる前に、まず国として誠意を示すべき」との理念に基づく。謝罪の方法については「首相が国会で起立し、全国民に向けて深く頭を下げる」と具体的に規定されており、その映像をNHKならぬ「NHQ」で全国放送することも盛り込まれている。

法案を主導した同会長の江頭光一郎議員は「減税も給付も結構。しかしその前に、国が『ごめんなさい』の一言を言えるかどうか、それが問われている」と神妙な顔で語った。

国会内では法案の趣旨説明の最中から失笑が漏れ、与党議員からは「謝罪の予算は幾らか」との野次も飛んだ。有識者からは「ポピュリズムの新境地」との評価も出ており、次の世論調査が注目される。

「本物より好き」AI声が逆転人気、声優・澄山健二郎さんが困惑のコメント

人気声優・澄山健二郎さんの声を無断学習した生成AIナレーションが動画共有サービス「ドウガドウガ」上で急速に拡散し、視聴者アンケートで「AI版の方が聴きやすい」と回答した割合が本人の声を上回るという異常事態が発生した。

問題のAIナレーションは昨年末ごろから複数の解説動画に使用されており、累計再生数は2000万回を超えているとみられる。視聴者コメント欄には「なめらかで心地よい」「疲れない声」など好意的な意見が並んだ。

澄山さん本人はSNSで「自分の声から生まれた存在に負けたと言われると、自分の存在意義を問い直さずにはいられません」と複雑な心境を吐露。ファンからは励ましの声が寄せられる一方、「AI版で慣れてしまった」という正直な声も少なくなかった。

所属事務所「スターズプロ」は「本人の許諾なく声を学習・商用利用することは明白な権利侵害」として、動画の即時削除と損害賠償を求め近く提訴する方針を明らかにした。AI音声技術と声優の権利保護をめぐる議論が改めて注目を集めている。

高音質マイク普及で声優・ナレーターの「地元なまり」が続々露呈　業界団体が方言フィルター標準搭載を要望

ワイヤレスマイクの低価格化により収録音質が飛躍的に向上した結果、プロの声優やナレーターが長年隠し通してきた地元の方言が音声に乗り始めるケースが急増していることが明らかになった。

業界関係者によると、特に語尾や感嘆詞に地域の訛りが滲み出るケースが多く、スタジオの収録担当者が「最近のマイクは正直すぎる」と頭を抱える事態が相次いでいるという。人気声優の一人は自身のSNSで「どうしても語尾に津軽弁が出てしまう。もはや隠しきれない」と告白し、ファンの間で大きな話題を呼んだ。

こうした事態を受け、日本声偶協議会は音声編集ソフトメーカーに対し、「方言自動補正フィルター」の標準搭載を求める要望書を近く提出する方針を固めた。同協議会の広報担当者は「標準語とは何かを問い直す時代に来ている。とはいえ現場が困っているのも事実だ」とコメントした。

一方、視聴者からは「なまりのある声優の方が親近感があっていい」との声も上がっており、方言をあえてキャラクターの個性として売り出す動きも出始めている。

「銀河一の打者」と外国人コーチが断言　NAZAも困惑のガイアンツ新戦力

読売ガイアンツの外国人助っ人コーチ、カルロス・ボムスタイン氏が、今季新加入の斎藤輝選手について「彼は地球だけでなく、この銀河系全体で最も優れた打者だ」と断言し、球界に衝撃が走った。

発言の翌日、宇宙航空研究局「NAZA」が公式コメントを発表。「銀河規模の調査は我々の管轄分野であり、打者の評価については対応しかねる。ただし、ご要望があれば探査機のデータとの突合を検討する」と、異例の形で困惑を表明した。

ボムスタイン氏は取材に対し「私は40年間、地球上のあらゆる打者を見てきた。斎藤のスイングは人類の進化を超えており、銀河でも通用すると確信している」と述べた。

球団広報はコーチの発言を「情熱的な激励表現」と説明。当の斎藤選手は「銀河の話は初耳ですが、とにかく目の前の一打席に集中するだけです」と淡々と語り、宇宙規模の期待を地に足つけて受け止めている様子だった。

ガソリン補助廃止で全国に「足こぎ充電スタンド」普及へ　石油販売組合が転換構想を発表

自明党の鈴元駿市幹事長がガソリン補助金の見直しを示唆したことを受け、全国石油販売組合連合会は22日、全国のガソリンスタンドを「足こぎ発電スタンド」へ全面転換する構想を発表した。

新方式では、専用ペダル装置を1時間踏み続けることで電気自動車が約3キロ走行できる電力を充電できる仕組みとなっており、組合は「財政にも体にも優しいエネルギー革命」とPRしている。全国約2万8000か所のスタンドに順次導入する計画で、2027年度中の完全移行を目指すとしている。

組合の広報担当者は「ガソリンがなくなっても、人の脚力は無限です。脱炭素と健康増進を同時に達成できる一石二鳥の施策」と胸を張った。

一方、利用者からは冷ややかな反応も相次いでいる。都内に住む会社員の男性（42）は「補助金が消える前に膝が限界を迎えそう。満充電には何時間かかるのか」と困惑した様子で話した。エネルギー政策の転換が家計に直撃するなか、国民の「脚力頼み」という異色の解決策に注目が集まっている。

「なりたいお顔チェッカー」がサービス停止——中河あかりの顔を学習させすぎたAIが「上限値を定義できない」と自主凍結

顔診断AIアプリ「なりたいお顔チェッカー」が22日、突然サービスを停止した。運営元のビューテックラボ社によると、女優・中河あかりの顔写真を集中学習させたところ、採点システムが「これ以上の上限値を定義することが技術的に不可能」と判定し、スコアリングロジックを自主凍結したという。

アプリは「理想の顔に近い度」を100点満点で採点する仕組みだったが、中河の画像を投入した際にスコアが上限の100点を突破しようとし、システムが内部エラーを起こしたとみられる。同社エンジニアは「100点が100点でなくなる状況は設計上の想定外だった。スケールそのものを見直す必要がある」とコメントした。

現在、同社は採点基準の上限値を「∞（無限大）」に拡張するアップデートを検討中。再開時期は未定で、ユーザーからは「早く戻してほしい」との声が相次いでいる。なお中河本人はこの件についてSNSに「ご迷惑をおかけしました」と一言だけ投稿し、穏やかな笑顔の写真を添えたところ、サーバーに再度負荷がかかったと報告されている。

「サブノーチッカ2」400万本突破でダイバー激減、業界団体が「バーチャル海没入税」を国会に陳情

水中探索ゲーム「サブノーチッカ2」が配信開始5日で世界累計400万本を突破したことを受け、全国ダイビング事業者連合会は22日、バーチャル水中体験への特別消費税「バーチャル海没入税」の新設を求める陳情書を国会に提出した。

同連合会によると、ゲーム配信後、国内ダイビングスクールへの入会申し込みが前年同期比で約40%減少。「深海の美しさを画面越しに体験して満足し、実際に潜ろうとしない人が急増している」としている。

観光庁が「前向きに検討する」と異例の反応を示す一方、財務省も「課税の枠組みを研究する価値がある」と珍しく積極的な姿勢を見せ、業界関係者を驚かせている。

連合会の熊田代表理事は「ゲームの海はきれいすぎる。現実の海にはクラゲも貝殻の踏み抜きも水着の砂も存在する。それも含めて海なのだ」とコメント。課税対象の定義をめぐっては「お風呂でシュノーケルをつける行為はどうなるのか」など、論点の広がりを懸念する声も上がっている。